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経歴

今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの一人。

労働経済学が専門だが、経済政策、日本経済、国際経営、国際関係論など幅広い分野で仕事をしている。

慶 應義塾大学大学院修了後、アメリカ合衆国ウィスコンシン大学で博士号取得。以後、MIT（マサチューセッツ工科大学）、フランスESSEC（経済経営グラ ンゼコール）の客員教授を歴任。OECD（経済協力開発機構）やILO（国際労働機構）のアドヴァイザーをつとめるなど、わが国有数の知米派そして国際派 エコノミスト。

政府税制調査会委員、財政制度等審議会委員、産業構造審議会委員、対日投資促進委員会部会長、規制緩和検討委員会委員などをつとめ る。とりわけ2001年9月より内閣府特命顧問として政府の政策形成に深くかかわると同時に、国の内外に幅広い人脈とネットワークを持ち、そのバランスの とれた見識と率直な発言そして魅力的な人柄には、経済界、労働界からも厚い信頼が寄せられている。学術研究の傍ら、新聞、雑誌、テレビなどでも活発な言論 活動を行っている。

慶応大学経済学部教授、東京大学先端科学技術研究センター客員教授、内閣府特命顧問、富士通総研経済研究所理事を歴任。2007年4月より現職。

講演テーマ

「逆境こそ好機＝日本経済再生の戦略」
「いまこそ需要創出型構造改革を－地域経済活性化のために－」
「日本経済　勝利の方程式」
「日本経済再生の展望と課題」
「日本経済新生の戦略～情報化と生活産業の創出～」

著書

『日本を元気にする健康サービス』共著（東洋経済新報社） 2004年
『雇用を創る　構造改革』（日本経済新報社）2004年
『めしのタネ発見地図 ビジネスチャンスが変わった』かんき出版 2004年
『住宅市場改革』（共著）東洋経済新報社 2003年
『痛みの先に何があるのか』（共著） 東洋経済新報社 2002年
『明るい構造改革─こうすれば仕事も生活もよくなる』 日本経済新聞社 2001年
『日本経済　勝利の方程式』講談社 2001年
『高齢・少子化社会の家族と経済』NTT出版　2000年
『「生活直結産業」が日本を救う』NTT出版　1999年
『産業創出の地域構想』東洋経済新報社　1999年
『Market Power ─ 日本経済再生の鍵』PHP研究所　1999年
『法人課税改革』東洋経済新報社　1998年
『日本再浮上の構想』東洋経済新報社　1997年
『労働市場改革 ─ 管理の時代から選択の時代へ─』東洋経済新報　1997年
『ジャパンクライシス』講談社　1995年
『安全と安心の経済学』岩波書店　1995年
『日本の雇用?21世紀への再設計?』筑摩書房　1994年
『ヒューマンウェアの経済学 ─アメリカの中の日本企業─ 』岩波書店　1988年
※1989年サントリー学芸賞受賞
『労働経済学』岩波書店　1986年　など